2023/5/27

経済情報をどう取り入れるか！
　資産形成・運用を行うにあたり、新聞や経済誌で情報を取り入れることは、極めて重要である　・　・　・　ことはなく、ほとんど不要である。
　
１　新聞
　一　日経
　自称、経済新聞だが、その経済記事の大半は、財務省、日銀、シンクタンク等の、受け売りにすぎない。一方で外信・スポーツ・文化記事には珠玉のものが少なくな い（なんだこりゃ）。
　　①財政健全化」とか、「金融正常化」等の見出しを見たら、財務省の役人や、日銀プロパー社員が言いたいことを、代わりに言ってる腹話術の人形の言葉と思っていい。
　　②理由は簡単で、我が国の財政は極めて健全、というか世界最高の国家財成なのだ。にもかかわらず健全化うんぬんを言うのは、増税＆歳出減により、国家を自分たちの思うように牛耳りたい木っ端役人の悪だくみにすぎない。
　　③金融も極めて正常だ。デフレ期には金融緩和し、インフレ機には金融引き締めする、これは小学生レベルの知識だ。今はまだデフレが完全に終わっていないのだから、金融緩和を続けることこそが、「正常」なのである。
　　④というわけで、日経の経済記事を読むにあたっては「事実＆数字のデータ」のみを読めばよい。
 
　二　パヨクのしんぶんがみ
　　①朝日・毎日・東京といった、新聞社の実態は、学生時代左翼運動していて、まともな企業に入れなかった活動家（パヨク）が、就職した会社であり、
　　②当然ながらその記事は、反資本主義、反経済成長、貧乏まっしぐらの社会をつくるために書かれているわけで、読む価値はゼロだ。
　　③間違って手元にこれらの紙があれば、トイレの床とかに敷いておくと、粗相した時に床が汚れないで役立つ、まさに「しんぶんがみ」の面目躍如だ！　　
 
　三　お笑い共通点　　　　　　　　
 
　自分で考え書く能力のないアホなブンヤが、財務省・日銀のポチとして書く。
　
　四　パヨク独自の点
 
　資本主義社会を壊し、１パーセントの支配者（パヨク政党・パヨクしんぶんがみ）が栄え、９９パーセントの国民が貧困にあえぐことを目指すワルが、日本を官僚統制国家にしたい財務省・日銀のポチとして書く。
 
２　経済雑誌
　一　東洋経済という週刊誌がある。資産運用特集が多いのだが、ある時の編集後記で、
①「社会人になって、預貯金しかしたことありません」と記した輩がいた。アホかコイツ、それでよく経済雑誌の編集者が務まるな、まあその程度の雑誌だ。
②東洋経済新報社は、会社四季報も発行している。このため年数回「四季報編集委員が選ぶ厳選１０銘柄」なんていう特集記事がある。今時個別株投資を推奨するくらい時代遅れのメンタルなわけで、１００パーセント無視するに限る。
　二　その他の雑誌も似たようなものであり、見出しを見て自分の気に入った回だけ買えば十分だ。
 
３　ネット
　新聞・雑誌に対してネットはどうか？実はネットの経済情報の大半が新聞・雑誌のウエブ版であり、したがって、紙で読むかサイトで見るかの違いしかない。
　新聞・雑誌系でないネット記事もある。ところで、これがまた問題で、大元がサギやマルチの業者であり、言葉巧みに誘い込むものも少なくない。十分にご注意を、ていうか無視した方がいい。
　おいしい話には必ず裏があるからだ。
 
４　結論　　　　歴史と賢人に学ぶ
　
　一　歴史
　資本主義、その象徴である株式市場はこの１００年、さまざまなことがありつつも、トータルでは年５～１０パーセントの割合で上昇している（先進国市場）。
　アホなブンヤ、お花畑の住人など無視し、人類・世界の歴史にこそ学ぶべきである。
 
　二　賢人
　そして、その株式投資の世界において、世界で最も成功したオマハの賢人W・バフェット氏こそが、唯一私たちが学ぶべき人物であり、他にはいない。
 
　「２０年後に、日本・米国経済が成長していることに、何の疑問もない」
　「くだらないヘッジファンドにお金を投じるのではなく、SP５５００インデックスファンドを買いなさい」
 
　２０２３年５月末、日本と米国の市場は順調に上昇を続けている。