2023/7/2

マトモなデジタル資産を買おう！
 
１　暗号資産は、子供銀行の１００円札
　仮想通貨ビットコインを提唱、ていうか創り出したサトシ・ナカモトは、４２歳の若さで亡くなった日本のエンジニア金子勇氏いう説があるが、真相は不明である。
　それはさておき、金子氏の生涯を映した映画「Winny」は名作だった。
　それはさておき、仮想通貨という言葉は間違いであって、国際的な機関が、「暗号資産」という名称に変えた、当然だ。
　この社会において「通貨」と呼ばれるのは、国（家）の中央銀行が発行するものだけであり、それ以外は呼ぶに値しないからだ。
　ところがいつのまにか、仮想通貨なる呼称に戻り一般化しつつある。マスゴミの仕業である。ホント日本のマスゴミというのは、アホでワルな集団だ。
 
２　お笑いデジタル通貨
 暗号資産と似て非なるものに、ペイペイや楽天ペイなどのスマホアプリがある。
　一　暗号資産　＝　通貨を売って、正体不明の資産を買う。　→　価格は変動する。
　二　スマホアプリ　＝　キャッシュや銀行口座からアプリへお金を移す　→　価格は変動しない、　　  判りやすくいうと、クオカードのスマホアプリ版だと思えばいい。
　三　ここにきて、正当な通貨をデジタル版しようという動きがあり、×「中央銀行デジタル通貨」などと言われているが、〇「中央銀行スマホアプリ」というのが正しい。
 
　そもそも、通貨はとっくにデジタル化されているのだ。
　①サラリーマンが、月末給与を銀行振り込みで支給される（１円の現金も動いていない）。
　②光熱費等を、口座振替で支払う（１円の現金も動いていない）。
　③生活用品を、コンビニやスーパーでスマホアプリやクレジットカードで買う（１円の現金も動いていない）。
　要するに、日本社会はとっくの昔に通貨のデジタル化を完成しているのだ。
　そんな日本で、中央銀行つまり日銀がスマホアプリを創るとしたら　上記の①　～　③は、全て日銀口座で決済できるということとなる。
　結果、銀行の普通預金はほとんど必要なくなり、銀行は定期預金でお金を集めることとなるわけで、その後の日本の銀行業界がどうなるかは定かではない。ていうか、どーでもいい。
 
３　結論
　一　暗号資産などという、投機（ギャンブル）には手を出さず、
　二　スマホアプリなどという面倒くさく、かつ危険なものにお金を入れることなく、
　三　クレジットカードで支払いを済ますのが、まっとうな人間のすることである。
　四　支払う以前に、毎月定額をまっとうな金融機関のDeCoやNISA口座に移し、
　五　株式市場、すなわち資本主義経済そのものを買うインデックスファンドを毎月毎年買えば、１０年後、２０年後には驚くほど資産が増えることは、確実であります。