2024/2/14

この会社だけは買うな！
 
　投資の王道は株式投資、ただし当欄においては、個別株投資ではなく集合株投資を勧めてきた、その方針は今も変わらない。
　ところで集合株投資において、それなりの経験をつみ、金銭的にも精神的にも余裕ができた方が個別株投資をすることは、悪いことではない。
　その際重要なことは、「どの会社を買うか」ではなく、「どの会社を買わないか」であり、以下私の独断と偏見に基づき「絶対に買ってはならない会社」を紹介する。
　もちろん、投資は自己責任で行うものであり、当欄は単なる個人の見解であることを明記しておくものである。
 
１　パナソニック
 
　一　カタカナ社名の愚かさ
　経営の神様松下幸之助さんが創業した松下電器産業株式会社、正式社名の他に国内ではナショナル、国外ではパナソニックというブランド名で活動していた。
　ところが、松下一族が経営から退いたとたん、アホ経営陣がパナソニックに社名変更した。由緒ある漢字名を捨てて、小学生レベルのカナ社名に変えたわけだ、ホント、アホな会社だ。
 
　二　テスラの下請け
　今、パナソニックの稼ぎ頭はテスラ向けの燃料電池だ。世界の先端を行くEV（ではないことは、次章２で述べるが）のメーカーといえば一見聞こえはいいが、早い話が新興自動車会社の単なる下請け会社だ。
 
　三　中国の下請け
　「世界の競争力、中国で磨く」、数年前パナソニックの中国駐在副社長が述べた言葉だ、さらに「自分が先頭に立って、地方政府役人と折衝する」とも述べている。
　確かに１３億人の市場は魅力的だし、そのためにそれなりの努力をすることは必要だろう。しかしながら中国は、共産党の独裁国家だよ、政府の役人と折衝するって、早い話そいつらにへいこらするってことだろ、そんなこと、よく恥ずかしくもなく公言するよな、、ホントアホなジジイだ。
 
　松下幸之助さんが、町工場から世界の松下にまで築き上げた会社。
　それが今や、米国の成金アンちゃんと中国の独裁者の下請け会社というのだから、 松下ささんも草葉の陰で嘆いていることだろう。
 
２　ホンダ
 
　一　EV一本やりの愚かさ
　　報道によると、ホンダは　　２０３５年軽自動車、２０４０年には全自動車をEVにするらしい、ガソリン車から完全撤退するわけだ、アホか！
 
　二　EVの真実
　　地球温暖化、脱炭素の流れに悪乗りしてEVブームが起きているが、真実は以下の通りだ。
　　①欧州　
　　ガソリン車でトヨタをはじめとする日本メーカーにかなわない欧州メーカーが、無い知恵を絞って考え出したのがEVシフトだ。既存のルールで勝てないなら、ルールを変えてしまえというわけだ。
　スキーのノルディック複合競技で日本勢にボロ負けした欧州勢が、自分たちに有利なルールに変えたという前例がある。それを自動車業界で再現した、ただそれだけのことである。
　　
　　②中国　
　中国は全ての自動車を電気自動車にする国家戦略を立てている。炭素を出さない自動車でクリーン国家というわけだが、こんな話にだまされてはいけない。
　中国は世界最大級の石炭火力発電国、朝から晩まで石油より炭素排出の多い石炭を燃やし続けているのだ。
　そんな電源で走る自動車、なんてことないガソリン車が石炭車に変わっただけであり、脱炭素どころか走れば走るほど今まで以上に空気は汚れてゆくのだ。
 
　三　新聞、テレビ等のマスゴミ、コメント屋を始めとするヒマジンが、あたかもEVがやがて全世界を制覇するかのようにあおってるが、チャンチャラおかしい。
　こんな風潮に騙され、EV一本シフトにしようとするホンダの未来は、非常に危うい。
　創業者本田宗一郎さんは、世間の声や役人の圧力に負けず我が道を行き、現在の本田技研工業株式会社を創り上げた。
　世間の、それも間違った声に騙されEVロードを行く後輩を見て、草葉の陰で嘆いていることだろう。　
 
３　KDDI　＆　ローソン
 
　一　通信会社がコンビニを買う愚かさ
　KDDIがローソンの株を５０パーセント買い、三菱商事と共に共同親会社となるそうだ。
　NTTがマネックス証券の株を５０パーセント買ったのを見てサルマネしたらしい。しかしだよ、通信会社がネット証券会社を買う、いわば同じテリトリーの中での買収と、縁もゆかりもないコンビニ会社を買うってのは全然別だろう。
 
　二　二位と三位が組んでも、一位にはならない
 　通信業界二位のKDDIとコンビニ業界万年三位のローソンがくっついたら、売り上げや利益といった単純な数字は増えるかもしれない。
　しかし企業価値として考えたら、２位　×　３位　合わせて６位がいいところだろう。
 
　三　ことの真相は、ダメローソンを持て余した三菱商事がKDDIのボンクラ経営者をダマして株を売りつけたということであり、これは今から予言しておくが、いずれ三菱商事は全株を売り逃げしてフェードアウトすることだろう。
 
　国際電信電話株式会社と第二電電株式会社が合併してできたKDDI。その立役者が稲盛和夫さん。今ごろアホな後輩の姿を見て、草葉の陰で嘆いていることだろう。
 
　以上、絶対買ってはいけない個別株について述べた。繰り返しになるが、これはあくまで私の独断と偏見に基づくものであり、当たろうと外れようと一切責任は持ちましぇーん。